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「実質0円」が終了してもiPhoneのシェア率トップに変動なし?

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実質0円の廃止から

実質0円ということが、結果として利用者に不利益をもたらすことにつながるということで、総務省が異例ともいえる是正勧告を行ったのが、2015年12月のことです。
民間企業の経営に対し、不正だとも指摘するような勧告には、賛否両論がありましたが、実質0円は廃止の方向になったのです。

ショップなどでも実質0円終了のアナウンスが出されましたが、販売台数などにも大きな影響を与えるだろうといわれました。
実際に2月には、3月終了前を狙った駆け込み需要が拡大し、前年比+40%にもなるほど売れましたが、前月比をみてみると大幅降下することになりました。
当然販売台数が落ち込んだため、高額になりやすいスマートフォンの販売台数シェアも前月比で40%台になったのです。
これは大きな影響といえるでしょう。

強気なiPhone

端末を見てみると、トップになっているのはAppleで変わりません。
スマートフォンの圧倒的なシェアは変わりませんが、前月比だけを見れば大きく落ち込んでいきました。

iPhoneの販売価格は、非常に強気で他社よりもかなり高額です。
それを販売戦略として実質0円などで展開していたため、一般のユーザーはあまり気がつかなかったでしょう。
ところが、実質0円がなくなったことで、価格差が表面化し、売上が急降下することになるのです。

特にiPhone6 16GBは、最新シリーズの入門機種でもあり、最も手に入れやすかった機種でしたが、価格が上昇したことにより、9割も落ちたという情報もあります。
逆に安価で手に入れることができるSIMフリーの安価なモデルの携帯は、高額な商品の反動で一気に伸びました。

iPhoneのシェアとAndroid

端末別に見てみると、Appleが断トツであり、iPhoneのシェアが強いことがわかります。
しかし、2位以下のOSを見れば、日本の場合にはほとんどがAndroidです。
バージョンの違いはありますが、iOSとほとんど差のないシェアを持っているといえます。
ただし、販売会社や生産会社ごとにカスタムできる部分もあるため、違いがあるように見える部分もあるでしょう。

SIMフリーのスマートフォンも、大半はAndroidです。
iPhoneはかなりの値段になるため、格安ということにはつながりません。
どんどん浸透してきているのには、値段が重要な意味を占めていることがわかるでしょう。

それでもiPhoneの人気があるのは、セキュリティの問題があります。
iPhoneには、アップルからの厳しいアプリの審査があり、簡単には通りません。
独自のセキュリティシステムもあり、脱獄したりしなければ、大きな心配はいらないともいえます。

ところがAndroidの場合には、多数の会社が利用していることからも、セキュリティ概念がそこまで強くありません。
昨日、中国製のアプリが情報を抜き出していたことがわかったように、こうしたアプリがいくらでも存在するのです。
その点で、自分の身を守るためのセキュリティが必要だということが、実質0円が廃止になっても響いているでしょう。

日本人の感覚からすれば、お金を払っているのだから安全は保障しなさいと思います。
自己責任で守るという発想は薄いということも、iPhoneにはプラスに働いているといえるでしょう。
それでも、この状態が続くのであれば、少し安価なiPhone SEを販売してもシェアも確実に落ちてくるのは間違いありません。